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お部屋探しガイド

お部屋を探しからご契約・入居後のトラブル解消までを、順を追ってご紹介します。
快適な生活を始める為に、初めての方は必見です。お引越し常連さんもおさらいして見て下さいね。

STEP1 入居予定日と予算を決めましょう 〜まずはここから〜

STEP1 入居予定日と予算を決めましょう

部屋探しで最初にしなくてはいけないのは、入居予定日、予算という特定条件はきっちり決めておくこと。それを不動産会社に最初に伝えよう。立地、広さ・間取りはあまり決め込みすぎると、探す範囲を狭めてしまうこともあるので、特定の場所限定などという場合以外はアバウトな設定でも大丈夫。

予算として一般的なのは敷金(家賃1か月分)+礼金(同)+仲介手数料(同)+前家賃(同)などがかかります(合計で家賃4ヶ月分)。この他にも引越し費用や火災保険、清掃料などが加わってきます。いざというときに備えて余裕を持った予算を考えましょう。

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STEP2 お部屋の条件を決める

予算が絞れたら、最寄駅・住環境・お部屋の広さ・間取り・設備等で希望の条件を決めましょう。ただし、希望する条件が多ければ必然的に家賃も高くなることを忘れずに!「駅徒歩5分以内で、新築で、ペットが飼えて、楽器が弾けて、ロフトがあって・・・でも家賃は○万円以下じゃなきゃ!」ではなかなか希望を満たすお部屋は見つかりません。自分の希望条件が現実的なものなのか、予算に見合うものなのかをしっかり考えてください。また住みたい街の家賃相場を調べるのもよいでしょう。自分が何を優先させたいのか、 これだけは譲れない!という条件に優先順位をつけて整理しておきましょう。

STEP3 情報を集める 〜いよいよ部屋探しの本番です〜

条件出しをしたら、その条件が現実的かどうかをチェックしてみましょう。インターネットや賃貸情報誌で希望沿線、希望駅で自分の予算に合う広さ・間取りの部屋が供給されているかを確認します。そこで希望に近い部屋があれば、不動産会社に連絡すれば良いですが、そうでない場合は条件を考え直す必要があります。例えばもう少し狭い部屋にしたり、駅から離れた部屋にするなど具体的に条件を変えてみて、それでどんな部屋が探せるのかを見ていくといいでしょう。迷ったら、条件を決める前に不動産会社に行って、プロのアドバイスを受けるのもいいですよ。悩んでいるうちに希望の部屋が成約済になってしまうことも結構ありますので。

STEP4 不動産会社へ 〜気軽に問い合わせてみましょう〜

事前に予約してから訪問するとスムーズに流れが進みます。

【まずは希望条件を伝えます】
不動産会社所定の用紙に賃料、広さ・間取り、場所などの希望条件を記入します。事前に電話で連絡していたとしても、改めて所定用紙への記入を依頼されることが多いようです。

【物件資料を見せてもらいます】
間取図や賃料表、周辺の地図などがまとめられた物件資料を見せてもらいます。その中から下見する物件を決めますが、あまり多く見すぎても迷うことになります。2〜3件に絞るつもりでチェックしましょう。

※お問合せはお気軽に

STEP5 部屋の下見をする 〜しっかりチェックすることが大事です〜

紹介された部屋を見に行きましょう。

室内はもちろん、最寄駅までの距離や便利さ、周辺の安全性などチェックしたい点はたくさんあります。わからないことは同行してくれる不動産会社にどんどん聞きましょう。見た目の印象も大事ですが、自分が実際に住むことをイメージしてみることが大切です。

STEP6 申し込み・審査 〜申し込みをしてから、入居審査があります〜

部屋が気に入れば、不動産会社に戻って申し込み手続きを行います。不動産会社では所定の申し込み用紙があるので、それに記入すればOK。ほとんどの場合、申し込み用紙に押印は不要で、申込金なども掛かりません。ただ、身分証明書が必要になる場合が最近増えてきていますので、運転免許証や健康保険証などを用意しておいた方が無難でしょう。次は入居審査の結果の連絡を待ち(数日〜1週間くらい)、契約に再度赴くことになります。

STEP7 契約 〜必要な書類を用意しましょう〜

契約書類などに不備があるとなかなか進みません。しっかりと準備しましょう。当日は宅地建物取引主任者(不動産契約を行う資格がある人)から重要事項説明(借りる部屋の詳細説明、契約内容の詳細説明)を受けます。難しい文言などが出てきて戸惑いますが、わからないことは必ず質問しましょう。

契約時に必要なもの(一般的なケース)

印鑑 印鑑登録したもの(認印可の場合もあり)
必要書類 契約する人の印鑑証明、源泉徴収票など収入を証明するもの、入居する人全員の住民票、連帯保証人の同意書、印鑑証明など
お金 事前に契約時明細書で、いくら必要か提示されるので、その金額を現金で用意。前もって振り込む場合も有り。ただしその場合も領収書は必ずもらう。

契約の流れ

宅地建物取引主任者によって重要事項説明が行われる
→契約書を読み、内容をチェックする
→納得したら書類に署名、押印
→必要費用を支払い、領収書・預かり証を受け取る
→鍵を受け取る

FINAL STEP 引っ越しと入居 〜さあいよいよ。ダンドリよく〜

契約したら・・・引っ越し方法を決め、見積もり、スケジューリングを

引っ越し会社に依頼するなら見積もりを依頼します。自分でレンタカーを借りるなどであれば、車の予約をしましょう。特に3〜4月、10〜12月前半の週末は込み合うので、早めに手配を。
荷造りの梱包は季節違いの品や普段使わないものから順に。不用品廃棄もこの時期から。
新居の掃除や必要な品のチェックも忘れてはいけません。特に照明器具やカーテンなど、引っ越し当日から必要な品は忘れずに用意しましょう。引っ越し日が決まったら、新居の管理会社などに伝えておくことも忘れずに。

引っ越し前日までに・・・電気、ガス、水道などの精算、公的な変更手続きなど

電気、ガス、水道、電話など移転や停止、精算の手続きは1週間前までに終わらせておきたいものです。特にガスは停止時、新居での開栓時に立ち会いが必要なので、早めに予定を確定しましょう。また、前日には冷蔵庫、洗濯機の水抜きを。引っ越し費用の現金は多少余分に用意しておきます。

当日・・・翌日必要な品は自分で運び、引っ越し挨拶は当日中に

引っ越し当日、翌日に必要な衣類や身の回り品などは自分で運びましょう。ゴミ袋やぞうきんなどはすぐに出せるようにしておくと、荷物を片付けながら掃除できて効率的です。
引っ越し挨拶はできるだけ引っ越し当日にしましょう。手土産はなくてもいいが、用意するなら管理員さん、上下左右の人に気持程度の品を。

引っ越し前に必要な手続き一覧

電話の移転や
工事の予約
工事の際は立ち会いが必要なので、引っ越し日が決まってから連絡
ガスの停止と
開栓の予約
旧居、新居ともに立ち会いが必要となる。早めに日程を決めておく
水道料金の精算 電話連絡だけでOK(不要の場合もあり)
電気料金の精算 電話連絡だけでOK
住民票の転出届 役所・出張所などで転出証明を交付→転居先の自治体に持参。印鑑・身分証明書が必要
年金・保険などの変更手続き 国民年金は住所変更手続き、国民健康保険は資格喪失手続きが必要。その他、福祉関係、乳児医療、児童手当などの変更手続きがあれば一度に行う。印鑑と転出証明が必要
日本郵便への
転送届提出
窓口にある転送届を投函しておけば1年間郵便物が転送される

引っ越し後に必要な手続き一覧

住民票の転入届 転出証明書と印鑑持参で転居先の自治体で行う。印鑑登録なども同時に行えば効率的
運転免許証の住所変更 転居先の所轄の警察署または運転免許センターで手続き。住民票の写し(本籍変更のある場合は本籍記載のあるもの)、運転免許証、他府県からの転入時には申請用写真を持参
車庫証明手続き 転居先の所轄の警察署で手続き。所轄の陸運局が変わった場合は自動車の変更登録も必要
銀行・クレジットカードの住所変更など インターネット・電話・郵送で手続きできる場合も多いので問い合わせを

AFTER STEP 入居後に「設備のトラブル」が見つかったら? 〜ここで気づく、管理会社の大切さ〜

付帯設備なら大家さん負担、すぐに管理会社に連絡を

ストーブや給湯機など、もともと部屋に付いていたものなら、入居直後であれば修理は大家さんの負担です。すぐに契約時の書類をチェックして管理会社に連絡しましょう。
もし、連絡先が書かれていない場合には不動産会社に連絡、指示を仰ぎましょう。勝手に修理した場合、費用を負担してもらえないことがあります。また、自分で設置した設備であれば、当然、修理は自分で行うことになります。
雨漏りやカビの発生も見つけたら、すぐに管理会社に連絡しましょう。もしそのまま放置して、被害を拡大させてしまうと入居者の責任になるためです。早めに処置、対策を考えてもらいましょう。

故障がないかは入居後すぐにチェックを

入居後すぐに壊れたのなら、入居者に責任がないと判断されますが、問題は入居後しばらくたってから不備が分かった場合です。
たとえば、ストーブを使う時期でなかったため、故障に気づかず、入居後しばらくしてから気づいた場合などは故障の責任が誰にあるのかがわかりにくくなります。
こうした事態を避けるためにやっておきたいのが入居時チェック。できれば入居前、あるいは入居後1週間以内をめどにすべての設備、室内をチェック、設備の不備はもちろん、室内の目立つ汚れやキズなどは管理会社に報告しておくとよいでしょう。
最近では所定の用紙を用意して、記入、保存しておいてくれる管理会社もあります。用紙がなければ間取図に書き込む、日付の入った写真を撮るなどして、入居直後の状況が分かるようにした書類を2部作成、1部を手元に、1部を管理会社に保存しておいてもらいましょう。そうすれば、当初からの不備、汚れなどが明確になり、退去時の敷金清算で負担させられるということがなくなります。

管理の悪い部屋は避けるのが無難

設備の故障自体はどこの部屋でも起こり得ることですが、大切な事は、その起きた不具合をすぐに直してもらえるか、それともなかなか対応してくれないか、の違いです。では、きちんと管理してくれる会社を選ぶためにはどうすればいいか?
ひとつには、地元で多くのビル・マンションを管理している会社を選ぶこと。契約をした不動産会社と連携が取れているとなお良いでしょう。また、下見時にゴミ置き場や郵便受け、共用廊下の清掃状態などから管理状態をチェックすることも大事です。荒れた印象を受けるような建物では内部の設備にも不備がある可能性が高い。契約書などに緊急連絡先が明記されているかどうかもチェックしましょう。

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